上告趣意書に行き詰まったら、判事の著書でも引用して・・・と思いついて調べてみたんですが、罪数論に使えるのはなさそうですね。
意外性を狙って、
新春随想
レールファン
ダブリン住まい
を取り寄せてみます。
第一小法廷
1. ニュージーランド裁判所事情 / 甲斐中 辰夫
法曹. (654) [2005.4]2. 新春随想 マンパワーの再認識 / 甲斐中 辰夫 Keisatsu koron. 57(1) [2002.1]
3. 転勤と趣味 / 甲斐中 辰夫 法曹. (610) [2001.8]
4. 検察庁今昔 横浜地検の今昔 / 甲斐中 辰夫 研修. (通号 602) [1998.08]
1. 吉田久大審院判事のことなど / 泉 徳治 法曹. (655) [2005.5]
2. 第一部 司法とは何だろう (講演会記録 〔近畿大学〕法科大学院 2004年秋期講演会) / 泉 徳治 近畿大学法科大学院論集. (1) [2005.03]
3. 三宅正太郎を読む / 泉 徳治 法曹. (604) [2001.2]
4. 法曹養成制度の歩みと将来の展望 (司法試験改革と法曹養成の展望<特集>) / 座談会 泉 徳治 ジュリスト. (通号 984) [1991.08.01]
5. 町村の境界確定の基準(最判昭和61.5.29) / 泉 徳治 法曹時報. 38(9) [1986.09]
6. 労働組合が組合員資格を喪失した者に対する賃金の支払を命ずる救済命令を求めることができる場合(最判昭和61.6.10) / 泉 徳治 法曹時報. 38(9) [1986.09]
7. 一時利用地指定処分の取消しの訴えが換地処分の取消しの訴えに変更された場合と出訴期間の遵守(最判昭和61.2.24) / 泉 徳治法曹時報. 38(7) [1986.07]
8. 市町村営土地改良事業の施行の認可と取消訴訟の対象(最判昭和61.2.13) / 泉 徳治 法曹時報. 38(7) [1986.07]
9. 1.租税法の分野における所得の性質の違い等を理由とする取扱いの区別と憲法14条1項適合性の判断 2.所得税法(昭和40年法律第33号による改正前のもの)9条1項5号と憲法14条1項(最判昭和60.3.27) / 泉 徳治 法曹時報. 38(5) [1986.05]
10. 東京都議会議員の定数並びに選挙区及び各選挙区における議員の数に関する条例(昭和44年東京都条例第55号)の議員定数配分規定の適法性(最判昭和59.5.17) / 泉 徳治 法曹時報. 38(5) [1986.05]
11. 一般旅券発給拒否処分が理由付記の不備のため違法とされた事例(最判昭和60.1.22) / 泉 徳治 法曹時報. 38(5) [1986.05]
12. 共有土地と地方税法595条(最判昭和60.10.15) / 泉 徳治 法曹時報. 38(5) [1986.05]
13. 工事が完了した場合における建築確認の取消を求める訴えの利益の有無(最判昭和59.10.26) / 泉 徳治 法曹時報. 38(5) [1986.05]
14. 新築の家屋が固定資産税の課税客体となる時期(最判昭和59.12.7) / 泉 徳治 法曹時報. 38(5) [1986.05]
15. 1.国会議員の立法行為と国家賠償責任 2.在宅投票制度を廃止しこれを復活しなかった立法行為の違法性の有無(最判昭和60.11.21) / 泉 徳治 法曹時報. 38(4) [1986.04]
16. 引き続き3か月以上当該市町村の住民基本台帳に記録されている者が引き続き3か月以上当該市町村の区域内に住所を有していないときと選挙人名簿の被登録資格の取得の有無(最判昭和58.12.1) / 泉 徳治 法曹時報. 38(3) [1986.03]
17. 市長を被告とする同市長の公金管理の違法確認を求める住民訴訟の提起後訴状送達前に請求を市長個人に対する右公金の違法支出による損害賠償請求に変更する旨の申立書が提出された場合と出訴期間遵守の有無判定の基準時(最判昭和58.7.15) / 泉 徳治 法曹時報. 38(3) [1986.03]
18. 郵政事業職員の年次有給休暇のうち所属長が年度の初頭に職員の請求により各人別に決定した休暇付与計画による休暇についての年度の途中における時季変更権行使の要件(最判昭和58.9.30) / 泉 徳治
法曹時報. 38(3) [1986.03]19. サラリーマン税金訴訟判決の概要--最高裁昭和60年3月27日大法廷判決 (大島訴訟最高裁大法廷判決<特集>) / 泉 徳治 ジュリスト. (通号 837) [1985.06.01]
20. 市長を被告とする同市長の公金管理の違法確認を求める住民訴訟の提起後訴状送達前に請求を市長個人に対する右公金の違法支出による損害賠償請求に変更する旨の申立書が提出された場合と出訴期間遵守の有無判定の基準時(最判昭和58.7.15) / 泉 徳治 ジュリスト. (通号 805) [1984.01.01]
21. 郵政事業職員の年次有給休暇のうち所属長が年度の初頭に職員の請求により各人別に決定した休暇付与計画による休暇についての年度の途中における時季変更権行使の要件(最判昭和58.9.30) / 泉 徳治 ジュリスト. (通号 804) [1983.12.15]
22. 勾留及び保釈実務の実証的研究--昭和38年度の東京地裁勾留部の処理事件の分析と反省-2完- / 熊谷 弘 ; 柴田 保幸 ; 泉 徳治 司法研修所論集. 1968(2) [1968.07.00]
23. 勾留及び保釈実務の実証的研究--昭和38年度の東京地裁勾留部の処理事件の分析と反省-1- / 熊谷 弘 ; 泉 徳治 ; 柴田 保幸 司法研修所論集. 1968(1) [1968.01.00]
24. 割引手形買戻代金と銀行預金との相殺 / 泉 徳治 判例タイムズ. 18(12) [1967.10.00]
1. 初級レールファン雑記 / 涌井 紀夫 法曹. (673) [2006.11]
2. 司法研修所庁舎の物語 / 涌井 紀夫 法曹. (627) [2003.1]
1. 弁護士任官判事の記 / 才口 千晴 法曹. (670) [2006.8]
2. 更生管財人の地位と権限 (特集 新会社更生法の理論と実務) -- (更生手続開始決定後更生計画策定までの問題) / 才口 千晴 判例タイムズ. 54(28) (通号 1132) (臨増) [2003.12.10]
3. 倒産手続における弁護士業務の在り方--新しい会社更生法の施行を契機として (特集 新・会社更生法) / 才口 千晴 法律のひろば. 56(4) [2003.4]
4. 不良債権処理に伴う法的環境整備の現状と課題 会社更生法の改正と課題 (金融・事業再生と不良債権処理) -- (不良債権とはどういうことか) / 才口 千晴 銀行法務21. 47(4) (通号 616) (増刊) [2003.3]
5. 簡易な破産手続・大規模破産事件・特別清算手続 (特集 破産法改正の論点) / 才口 千晴
ジュリスト. (1236) [2002.12.15]6. 座談会 東京地裁の個人再生における新たな問題点と債権者の対応 (特集 検証・東京地裁の個人再生) / 阿部 耕一 ; 茨木 茂 ; 才口 千晴 他 旬刊金融法務事情. 50(28) (通号 1658) [2002.11.5・15]
7. 民事再生手続の運用状況--東京の場合 (特集1 民事再生手続・個人再生手続) / 才口 千晴 自由と正義. 53(11) (通号 644) [2002.11]
8. 座談会 東京地裁の個人再生、この1年 (特集 施行後1年、東京地裁の個人再生) / 阿部 耕一 ; 茨木 茂 ; 才口 千晴 他 銀行法務21. 46(6) (通号 604) [2002.5]
9. 民事再生法と個人再生手続の展開 / 才口 千晴 法の支配. (124) [2002.1]
10. 特集座談会 「大倒産時代」を乗り切る / 磯崎 曉 ; 黒田 禄郎 ; 才口 千晴 他 Best partner. 13(9) (通号 153) [2001.9]
11. ひと筆 "法学教育"雑考--ロースクール構想を踏まえて / 才口 千晴 自由と正義. 52(7) (通号 628) [2001.7]
12. 逐条解説 個人再生手続(2)第221条〜第238条 / 伊藤 眞 ; 才口 千晴 ; 瀬戸 英雄 他 旬刊金融法務事情. 49(14) (通号 1612) [2001.6.5]
13. 逐条解説 個人再生手続(3)(第239条〜第245条) / 伊藤 眞 ; 才口 千晴 ; 瀬戸 英雄 他 旬刊金融法務事情. 49(15) (通号 1613) [2001.6.15]
14. 逐条解説 個人再生手続(1)第196条〜第206条 / 伊藤 眞 ; 才口 千晴 ; 瀬戸 英雄 他 旬刊金融法務事情. 49(13) (通号 1611) [2001.5.25]
15. 個人再生手続の施行に伴う弁護士の役割と責任 (特集2 個人債務者再生手続) / 才口 千晴 自由と正義. 52(4) (通号 625) [2001.4]
16. 個人再生手続における弁護士の役割と責任 (特集 個人債務者の民事再生手続) / 才口 千晴 法律のひろば. 54(3) [2001.3]
17. 民事再生手続における弁護士の役割と責任 (特集 民事再生法の施行) / 才口 千晴 法律のひろば. 53(5) [2000.05]
18. 弁護士の役割と責任--民事再生法の制定と施行を契機として (特集2 民事再生法) / 才口 千晴 自由と正義. 51(2) [2000.02]
19. 再生手続の申立ての要件とその効果 (緊急特集 民事再生手続要綱案をめぐって) / 才口 千晴 銀行法務21. 43(10) (通号 566) [1999.09]
20. 倒産法改正--和議法より簡便な「債務調整手続」2000年4月施行へ (保存版 世の中こう変わる) / 才口 千晴 エコノミスト. 77(20) (通号 3394) [1999.05.11]
21. 弁護士の視点 裁判所の配慮でソフトランディング倒産を選ぶ時も (特集 潜在化する倒産危機) / 才口 千晴 エコノミスト. 77(13) (通号 3387) [1999.03.23]
22. 倒産法制の見直し (特集 倒産法制の改正(その1)) / 才口 千晴 自由と正義. 49(12) [1998.12]
23. <座談会>倒産法改正の方向と検討課題(3・完) / 伊藤 真 ; 才口 千晴 ; 佐伯 照道 他 NBL. (通号 636) [1998.03.01]
24. 座談会 倒産法改正の方向と検討課題(1) / 伊藤 真 ; 才口 千晴 ; 佐伯 照道 他 NBL. (通号 634) [1998.02.01]
25. 座談会 倒産法改正の方向と検討課題(2) / 伊藤 真 ; 才口 千晴 ; 佐伯 照道 他 NBL. (通号 635) [1998.02.15]
26. 総論 (会社更生・会社整理・特別清算の実務と理論<特集>) -- (特別清算) / 才口 千晴 他 判例タイムズ. 46(7) [1995.03.10]
27. 和議・会社更生事件実務の最近の傾向--東京地裁の事件について (最近の倒産実務<特集>) / 才口 千晴 自由と正義. 44(12) [1993.12]
1. ダブリン住まい / 横尾 和子 法曹. (635) [2003.9]
2. 老人保健福祉の課題と展望 (福祉改革-4-福祉改革の焦点と課題) / 講演 横尾 和子 月刊福祉. 76(3) [1993.01]
3. 昭和51年版厚生白書--婦人と社会保障(白書の概要) / 横尾 和子 時の法令. (通号 958) [1977.03.03]
