2001年の論文です。
論題 Peer-to-Peerの情報セキュリティの課題
著者 井戸田 博樹 (イドタ ヒロキ)
請求記号 Z3-338
雑誌名 大阪大学経済学
Osaka economic papers
出版者・編者 大阪大学経済学会
巻号・年月日 51(3) (通号 156) [2001.12]
ページ 22〜34
ISSN 0473-4548
本文の言語コード jpn: 日本語
キーワード P2P
雑誌記事ID 478485700技術的には．社外との通信においてP2Pソフトの利用をfirewallなどで全面禁止するこ
とは可能である。
しかし，コントロールを強くすると企業のオープン性を阻害することになる。企業は，社外からさまざまな情報を得て．顧客をはじめとする社外の人々の協力により，新たな事業を創造しなければ経営上の機会を逸することになりかねない。そのため企業は．アドホックにかつ，不特定多数の内，信頼のおける限定された人々や企業との間で情報を提供し共有することが必要であり，その通信基盤として今後情報セキュリティ面でも充実してくるであろうP2Pソフトの活用を検討すべきである。また．コンピュータ資源の有効活用の面からも活用を検討する必要がある。
企業はP2Pの技術動向に注目し，その利便性とコントロールのバランスをとり，それを経営に役立てなければならないのである。
（大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程）
