撮影行為も起訴すればいいんですけど。
強姦未遂，強姦，強制わいせつ被告事件
平成２７年１２月１日刑事部判決
主 文
理 由
【罪となるべき事実】
被告人は，平成２１年２月頃，宮崎市大字α××××番地××の住居地の×階部分にアロマサロン「Ｇ」（以下「本件店舗」という。）を開業した上，地元の情報誌に営業時間を午前１０時から翌午前２時までなどとする内容の記事を掲載しながら，その利用客らに対し，自らも施術者としてアロマオイルを用いたマッサージ等のサービスを提供してきた者であるが，
第１（平成２６年２月１７日付け起訴状記載の公訴事実（第２８号事件）関係）
かねてから本件店舗で被告人からアロマに関する指導を受けるなどしていたＡの協力を得て，平成２２年４月１７日午後１１時頃から，本件店舗において，その宣伝用としてＡが被告人を相手にマッサージを行う様子をビデオカメラで撮影するなどの作業を行ったところ，翌１８日午前０時頃，その作業を終えたＡ（当時２７歳）が帰宅の準備を始めようとするや，劣情を催した被告人がＡを強いて姦淫しようと考え，Ａに対し，同所において，手に持ったガムテープ片をいきなりＡの口に近づけて貼り付けようとした上，嫌がるＡを強引にソファ上に押し倒してその身体に覆いかぶさり，手でその口を塞ぎ，その陰部に手指を差し入れるなどの暴行を加え，その抵抗を著しく困難にさせてＡを強いて姦淫しようとしたが，Ａが大声を上げて助けを求めるなどしたため，その目的を遂げず（以下「Ａ事件」ともいう。），
第２（平成２６年７月２日付け起訴状記載の公訴事実（第１４０号事件）関係）
平成２４年６月２１日午後９時頃に客としてマッサージを受けに来店したＥ（当時３７歳）を本件店舗のマッサージルーム（以下「本件施術室」という。）に招き入れるなどした上，被告人の指示により，全裸にさせたＥをして，施術台上にバスタオルを掛けて横たわらせるとともにアイマスクを着用させ，更にＥに無断で自らビデオカメラを設置，操作し，Ｅの様子を隠し撮りしてデジタルビデオカセット（平成２７年押第７号符号４）に録画することにより事後の対応等に備えつつ，その頃から同日午後１１時３０分頃までの間に，Ｅに対するマッサージを行うなどしたところ，Ｅがこのような状態になっているのに乗じ，マッサージを装って強いてわいせつな行為をしようと考え，その際，本件施術室において，上記のような状態のＥに対し，露わにしたＥの乳房を直接もんだり，その乳首を触ったりして，もって強いてわいせつな行為をし（以下「Ｅ事件」ともいう。），
第３（平成２６年６月２日付け起訴状記載の公訴事実第１（第１１５号事件）関係）
平成２５年１１月２４日正午頃に被告人の知人として無料でマッサージを受けに来店したＣ（当時４４歳）を本件施術室に招き入れるなどした上，被告人の指示により，上半身を裸にさせたＣをして，施術台上にバスタオルを掛けて横たわらせるとともに，当該施術の途中からアイマスクを着用させ，更にＣに無断で自らビデオカメラを設置，操作し，Ｃの様子を隠し撮りしてデジタルビデオカセット（同号符号２）に録画することにより事後の対応等に備えつつ，その頃から同日午後２時３０分頃までの間に，Ｃに対するマッサージを行うなどしたところ，Ｃがこのような状態になっているのに乗じ，マッサージを装って強いてわいせつな行為をしようと考え，その際，本件施術室において，上記のような状態のＣに対し，Ｃの唇に接ぷんし，露わにしたその乳房を直接もんだり，その乳首を触ったりして，もって強いてわいせつな行為をし（以下「Ｃ事件」ともいう。），
第４（平成２６年６月２日付け起訴状記載の公訴事実第２（第１１５号事件）関係）
平成２５年１１月２６日午後９時頃に客としてマッサージを受けに来店したＤ（当時２５歳）を本件施術室に招き入れるなどした上，被告人の指示により，全裸にさせたＤをして，施術台上にバスタオルを掛けて横たわらせるとともにアイマスクを着用させ，更にＤに無断で自らビデオカメラを設置，操作し，Ｄの様子を隠し取りしてデジタルビデオカセット（同号符号３）に録画することにより事後の対応等に備えつつ，その頃から同日午後１１時５０分頃までの間に，Ｄに対するマッサージを行うなどしたところ，Ｄがこのような状態になっているのに乗じ，マッサージを装って強いてわいせつな行為をしようと考え，その際，本件施術室において，上記のような状態のＤに対し，露わにしたＤの乳房を直接もんだり，その乳首を触ったりして，もって強いてわいせつな行為をし（以下「Ｄ事件」ともいう。），
第５（平成２６年６月２日付け起訴状記載の公訴事実（第１１４号事件）関係）
平成２５年１２月１５日午後１０時頃に客としてマッサージを受けに来店したＢ（当時２７歳）を本件施術室に招き入れるなどした上，被告人の指示により，全裸にさせたＢをして，施術台上にバスタオルを掛けて横たわらせるとともにアイマスクを着用させ，更にＢに無断で自らビデオカメラを設置，操作し，Ｂの様子を隠し撮りしてデジタルビデオカセット（同号符号１）に録画することにより事後の対応等に備えつつ，その頃からＢに対するマッサージを行うなどしたところ，Ｂがこのような状態になっているのに乗じ，Ｂを強いて姦淫しようと考え，翌１６日午前１時４０分頃，本件施術室において，上記のような状態のＢに対し，Ｂの陰部に手指を差し入れて弄ぶなどするとともに，その両膝に自己の体を押し当てるなどしてＢの両足を押し広げ，その身体に覆いかぶさるなどの暴行を加えて，その抵抗を著しく困難にした上，強いてＢを姦淫した（以下「Ｂ事件」ともいう。）。
【証拠の標目】《略》
【事実認定の補足説明】
【法令の適用】
罰条
判示第１の行為 刑法１７９条，１７７条前段
判示第２ないし第４の各行為 いずれも刑法１７６条前段
判示第５の行為 刑法１７７条前段
併合罪の処理 刑法４５条前段，４７条本文，１０条（刑及び犯情の最も重い判示第５の罪の刑に法定の加重）
未決勾留日数の算入 刑法２１条
没収 刑法１９条１項２号，２項本文
訴訟費用の負担 刑訴法１８１条１項本文
【争点に対する判断（没収の可否）】
当裁判所は，デジタルビデオカセット原本４点（以下「本件各デジタルビデオカセット」という。）が犯行供用物件に当たり，没収するのが相当であると判断したが，弁護人はこれを争っているので，以下，このように判断した理由を説明する。
１ 関係各証拠によれば，当該判断の前提として，以下の事実が認められる。
（１）被告人は，本件施術室においてＢら４名の女性に対する判示第２ないし第５の各犯行に及ぶに当たり，アイマスクの着用に応じさせたＢらに無断で，自らビデオカメラを操作して各犯行状況等の隠し撮りを行い，本件各デジタルビデオカセットに録画した。なお，この隠し撮りの間に，被告人はビデオカメラの位置や向きを動かすなどして，Ｂらの胸部等を大きく映し出すようにしていた。
（２）このようにして上記各犯行状況等が録画された本件各デジタルビデオカセットは，被告人の所有物として，被告人によってその貼付に係る紙面上にそれぞれ当該女性の氏名や撮影年月日等が記入され，特定できるようにして保管されていた。
（３）もっとも，被告人は，Ｂ事件の翌日である平成２５年１２月１７日午後２時２１分にＢ事件の容疑で逮捕されるに当たり，詳細は明らかでないものの，本件各デジタルビデオカセットをいずれも本件店舗以外の場所に移し，捜査機関からの押収を免れていた。
（４）そして，本件各デジタルビデオカセットのうち，Ｂに関するものについては，被告人が暴行脅迫を加えていないことが明らかになるなどと考え，主任弁護人を通じ，捜査機関に任意提出された。他方，その余については，Ｂの場合と異なり，捜査機関に明かされなかったが，起訴後のＣら３名の証人尋問終了後に，主任弁護人から，検察官への証拠開示を経て証拠請求されるに至った。なお，これらの映像については，機器の制約等のため，捜査機関による複製物が公判廷で取り調べられた。
（５）なお，被告人は，このような隠し撮りを行った理由につき，後に当該女性らとの間でトラブルになった場合に備えて防御のために撮影したものであり，以上の映像の内容は，自らの無罪を証明するとともに，女性らが虚偽の供述をしていることを示すものであるなどと供述している。
２ そこで，以上の事実等を踏まえて判断すると，本件各デジタルビデオカセットは，被告人が当該性犯罪と並行して意図的にこれを録画したものであることが明らかである。このような録画を行った被告人の意図については，自己の性的興奮を高めることなど，検察官が主張するような事情も，可能性としてはあり得るけれども，少なくとも前記のような被告人の供述を含めて検討すると，被告人としては，本件各犯行に及ぶとともに，その撮影に及んだ当初から，被害者らとの間で後に紛争が生じた場合に，本件各デジタルビデオカセットをその内容が自らにとって有利になる限度で証拠として利用することを想定していたと認めることができ，このことは，前記１の事実関係によっても裏付けられているといえる。
そして，このような被告人による隠し撮りは，Ｂら４名に対する実行行為そのものを構成するものでなく，もとより被告人がこうした隠し撮りを行ったことをもって訴追されたわけでもない。しかしながら，これらの隠し撮りが被告人の当該性犯罪と並行して行われ，その意味で密接に関連しているといえるだけでなく，結局それらの映像が無罪の証明につながるものでなかったとはいえ，被告人としては，Ｂら４名に対する各犯行状況を撮影して録画するに当たり，自らに有利な証拠を作出し得るという認識を持ち，そのような利用価値を見出していたといえるのであり，そのような撮影行為によって客観的に記録した当該映像を確保できること自体が，被告人の上記各犯行を心理的に容易にし，その実行に積極的に作用するものであったと評価できる。したがって，本件各デジタルビデオカセットについては，被告人のＢら４名に対する各犯行を促進したものといえ，刑法１９条１項２号所定の「犯罪行為の用に供した物」に当たる。
【量刑の理由】
（求刑 懲役１３年，デジタルビデオカセット４本の没収）
平成２７年１２月１１日
宮崎地方裁判所刑事部
裁判長裁判官 瀧岡俊文 裁判官 島田尚人 裁判官 廣瀬智彦
